岡安商事

画像引用元：岡安商事公式HP
https://www.okayasu-shoji.co.jp/

大阪を本拠とする商品先物会社、岡安商事の取り扱う金積立について、特徴や概要を取りまとめていきたいと思います。

大阪を本拠とする、岡安商事の金積立

岡安商事は1952年（昭和27年）に大阪で発足した商品先物会社を母体とし、年月とともに事業を拡大。現在は商品先物に加え、商品ファンドや、FX取引および取引希望者向けのセミナーなども開催。そしてもちろん、純金積立サービスを展開しています。

保管方法には混蔵寄託を採用

そんな同社が提供する純金積立サービスで大きな特徴となっているのが、金の保管方法です。本サイトでご紹介している純金積立会社の多くは消費寄託、一部の会社は特定保管という方法を採用していますが、岡安商事では混蔵寄託という方法を採用しています。

混蔵寄託とは、簡単に言えば、特定保管と消費寄託の中間のような保管方法であり、預かった他の同種類・同物質の純金地金と混合して保管する方法です。もちろん所有権は依頼者のまま保管され、運用されることはないので消費寄託の方法に比べて安心です。

また特定保管よりは、保管に関するコストを軽減できるメリットもあります。なお同社では、保管は総合商社双日株式会社（旧ニチメン）と提携・委託しています。

同社の純金積立にかかるコストは？

気になるコスト面は、年会費が3,240円、購入手数料は1.000円につき25円となっています。積立単位は月額3,000円から1,000円単位となっており、ボーナス月には1,000円単位での増額も可能となっています。ただし、金価格が値下がりした際のスポット購入に関しては記載が見当たりませんでした。事前に確認しておくとよいでしょう。

岡安商事は何位？純金積立会社を年間コストや手数料などで比較しました！

岡安商事の口コミ

• セミナーが度々開催されていて参加しやすく、モチベーションのキープや迷った時に助かります。実店舗があって相談しやすいのも安心ポイントの一つ。投資商品の他にも保険商品があり、利用者の立場になって考えてくれている親切な環境だなと感じます。
• FX全通貨取引手数料0円ってすごいですよね。先物取引に慣れているわけではないので、少しでも損をせずに利益を出せるというのは大きなメリットだと思います。アドバイスコースもあるので困った時には助かるし、知名度もあるので初心者でも安心して取引できる会社だと思います。
• 相談をしに行ったところ、メリットだけでなくデメリットについても教えてくれたので、リスクを把握してから始めたかった私としてはとても信頼できると思いました。全国で頻繁にセミナーも開催されているし、窓口で相談もできるし、利用者にとってサポートが充実していると思います。
• FXから純金積み立てなど商品が幅広いですが、特にFXに特化している会社だと思います。手数料は0円とリーズナブルですし、各都市でセミナーを開催しているのはとても心強い。FXをこれから極めていきたいと考えていた私にはとてもあっていると思い選びました。

純金積立のプランについて

GOLD BUILD PLAN

GOLD BUILD PLANは、毎月一定額で金を購入していく、貯蓄型の金融商品です。月額3,000円から1,000円単位で始められるので、元手がなくてもスタートできます。

積み立てた金は金地金による受け取りができるほか、外国の金貨に換えたり、現金化ができたりと活用方法はさまざまです。金は景気による価格変動の振れ幅が小さいとされているので、有事の備えとして積み立てておくのも、将来を考えれば有効な施策の一つかもしれません。

金の受け取り・引き出し方法

決済方法（バー指定手数料を含む）

岡安商事株式会社の純金積立を決済する場合は、5g以上、5g単位で金地金の引き渡しとなるほか、メイプルリーフ金貨などとの等価交換もできます。地金での引き渡しは、重さによって以下の手数料がかかります。

• 5g：550円
• 10g：660円
• 20g：880円
• 50g：1650円
• 100g：2200円
• 500g：2750円
• 1000g：3300円

受け取り方法

金地金の受け取りは、基本的には郵送となります。純金積立窓口に電話をし、申し込みをしてください。郵送料（保険付き）は、2,200円／件（税込）です。詳しいことは、窓口に電話をした際に確認してみてください。

中途解約をした場合

解約に関しては、純金積立窓口に電話をして解約の意向を伝え、そのあとは窓口の指示をあおいでください。分からないことがあれば、細かく確認をしていくようにしましょう。

岡安商事の基本Data

• 岡安商事株式会社
• 本社：大阪府大阪市中央区北浜2-3-8
• 東京、福岡、札幌にも拠点を展開
• 設立：1952年

・経済産業省平成22・12・22商第6号
・農林水産省指令22総合第1351号
・近畿財務局長(金商)第304号