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純金積立で蓄えた資産は、いつまでもそのまま保有し続けても問題ありませんが、お金が必要になったときや含み益が大きくなったときなど、もちろん売却しても構いません。ここでは、積み立てた純金の売却方法や売却単位、売却コストなどについて詳しく解説します。
積み立てた純金を売却するには、取引をしている業者（金融機関や貴金属会社など）が指定する方法で売却手続きを行います。 たとえば、純金積立サービスの大手・田中貴金属の場合は、次の4つの方法から1つを選んで売却することになります。
ネットから会員画面にログインし、自分で売却手続きを行います。ネット経由で売却するには、事前にネットサービスを申し込んでおく必要があります。
会員専用のコールセンターに電話をし、売却を依頼します。平日の9：30～16：30までに受付しています。
店頭で売却手続きすることができます。店頭の各種サービスを利用する場合には、事前に「店頭利用カード」の発行が必要となります。
書類に必要事項を記入して提出すれば売却することができます。事前に会員専用コールセンターに連絡し、書類を送ってもらう必要があります。
4種類のどの方法を選択したとしても、売却手続きのプロセスで、売却金の受け取り方法を指定する必要があります。詳細は後述しますが、売却手続きの段階で焦ってしまわないよう、あらかじめ受け取り方法を決めておくようにしましょう。
業者により売却単位は異なります。一般的には、以下の一部、または全部が売却単位となります。
なお、業者によっては、「売却の申し込みは1日○回まで、かつ合計○gまで」や「売却代金200万円以上の場合には、事後的にマイナンバーカードの提出が必要」など、様々なルールが設定されていることがあります。売却時には、ルールをきちんと確認しておくようにしましょう。
業者により受け取りの方法は異なります。一般的には、以下の一部、または全部の中から受け取り方法を選択します。
売却金を純金積立以外の用途に回す予定ならば、通常は指定金融機関口座への振込みを選択します。また、タイミングを見つつ引き続き純金積立を再開させる予定ならば、業者に「預り金」としてプールしてもらっていても良いでしょう。 現金で受け取らなければ安心できないという方は、店頭で手続きをする形となります。
一般的に、どの業者であっても純金積立の売却手数料は「無料」となります。例外的に無料ではない業者があるかもしれないので、事前に確認しておくようにしましょう。
なお、仮に売却時に「売却益」が出ていた場合には、その金額を基に所得税を納付する必要がある点にご注意ください。所得税の計算方法は、金の保有期間により異なります。
たとえば、過去10年間にわたって均等に積み立てた金の「半分」を売却する場合には、先入れ先出し法の考え方から前半の5年間で購入した金を売却するとみなされ、①の計算式が適用されます。
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